靖国神社を参拝した安倍晋三首相=12月26日、東京都千代田区九段北(写真:産経新聞)

 新しい年が明けた。清々しい平成26年だが、振り返ってみれば、伊勢神宮(三重県伊勢市)で20年に1度の式年遷宮を迎えた昨年ほど、日本の西の隣国が「歴史認識」を言い続けた年もめずらしかった。

 声高に騒ぎ立てたのは韓国だった。三・一独立運動式典での、日本への千年の恨みを国是とするような朴槿恵(パククネ)大統領の演説に始まり、外遊のたび陰に陽に日本を悪く言う告げ口外交。ソウルのサッカー会場での反日的な横断幕。終戦の日に韓国の国会議員らが靖国神社で行おうとしたパフォーマンスなど、挙げればきりがない。

 官民を挙げたこの異常な反日の背景に、まず中国の存在を見ておかねばなるまい。前年の尖閣諸島(沖縄県石垣市)国有化について、中国は「戦後の国際秩序への挑戦」など、領土を歴史に結びつける戦術をとった。歴史問題について、今年初めには中国特使がソウルを訪れて共闘を呼びかけ、6月の首脳会談など折に触れ両国は歩調を合わせている。だが振り返れば1年間、中国は歴史問題を騒ぐより、防空識別圏を設定するなど直接的な威圧に出ている。反日宣伝には韓国を使っているのだ。