2月18日付のForbesで、米シンクタンクAEIのマイケル・オースリン部長が、西沙諸島におけるミサイル配備は、中国が南シナ海一帯に軍用基地のネットワークを構築するための一歩であるとして、警鐘を鳴らしています。要旨は以下の通りです。

中国にとってもってこいの飛び石である永興島
 中国が西沙諸島の最大の島、永興島(Woody Island)に地対空ミサイルを配備した。米国やアジア諸国は中国を非難しているが、中国がこの種のミサイルの最初の配備先として永興島を選んだのには理由がある。

 永興島は潜水艦基地を抱える海南島の南東250マイルに位置する。この島は台湾とベトナムも領有権を主張しているが、中国が1956年以来支配している。この島は自然に任された地域ではなく、昔から港があり、中国は1990年に滑走路を建設した。昨年遅くには、中国はJ-11戦闘機を配備し、西沙諸島周辺の空域をコントロールし得ることとなり、また、海南島の戦闘機の支援も得て200マイル先の南シナ海奥深くまでコントロールし得ることとなった。中国に言わせれば、HQ-9ミサイルは島の航空機や船舶を守るための防御措置、ということになる。中国の狙いは、全ての領有地に、先進の防御措置を施すことをゆっくりと常態化していくことにある。

 中国は、東南アジアでの軍事競争をエスカレートさせることに平気な様子である。「航行の自由」作戦のような米国の行動に引き下がることは拒否している。永興島のミサイルは100マイルの空域の米軍用機の脅威となり得る。中国は米艦船を狙った地対艦ミサイルを配備することもできる。