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緊急着陸した全日空機のボーイング787

緊急着陸した全日空機のボーイング787

緊急着陸した全日空機のボーイング787=16日午前10自半、高松空港(本社ヘリから、頼光和弘撮影)(写真:フジサンケイビジネスアイ)

 ボーイング787の運航停止が長期化する可能性が強まっている。3月末の今年度末までに解除され、運航が再開されることは極めて難しい。米ボーイング社もB787の出荷を停止し、今後、製造もストップするとみられる。全日空など航空会社よりもむしろ、素材や部品などを供給する日本メーカーの業績への影響が深刻化しそうだ。

 B787のトラブルについて、米連邦航空局(FAA)と国土交通省はともに、リチウムイオン電池の安全性が確認できるまで運航停止を指示する「耐空性改善通達」を出している。運航再開には、原因を究明し実験や検証を繰り返して安全性を確認するか、あるいは実績のあるニッカド電池に切り替えるといった対応が必要となる。

 「人為的なミスが原因とわかれば数週間で再開できる」(早稲田大の戸崎肇教授)が、可能性は「極めて低い」(同)。電池に構造上問題がある場合には、同じようなトラブルを再現させることで、原因のメカニズムを解明する行程が必要。実験室だけでなく、一定期間のテスト飛行なども不可欠で、数カ月は必要になる。

 ニッカド電池への切り替えも、少なくとも3カ月はかかる。B787はリチウムイオン電池で「型式証明」を取っているためで、ニッカドを搭載した機種を投入する際には新たな型式証明の審査を取る必要があるためだ。さらに、B787を戦略機と位置づけるボーイングは「急いで運航再開させるよりも十分に信頼を回復させるため、従来以上に慎重に対応する」(戸崎教授)とみられ、対応は長期化する可能性が高い。