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2014年11月 3日 (月)

宮城沖地震に関するニュース・1804,2014年11月3日

引き続き、2011年3月11日に発生した、東北関東大震災に関するニュース記事を伝達します。

今後も引き続き、随時追加します。

リンク:韓国、使用済み核燃料が床に落下 - 速報:@niftyニュース.
リンク:経産相、鹿児島知事に川内原発再稼働方針を説明 - 速報:Yahoo!ニュース.
リンク:川内原発、再稼働に理解を=鹿児島県知事と会談―宮沢経産相 - 速報:Yahoo!ニュース.
リンク:川内原発再稼働、鹿児島県同意へ - 速報:@niftyニュース.
リンク:福島第1原発 汚染水との闘い ぎっしり埋まったタンク、期待かかる高性能ALPS - 速報:Yahoo!ニュース.
リンク:被災世帯の内陸定住5割に 進まぬ復興に古里は遠く… - 速報:Yahoo!ニュース.
リンク:<地震>北海道厚真町で震度4 - 速報:Yahoo!ニュース.
リンク:北海道厚真町で震度4 - 速報:@niftyニュース.
リンク:北海道で震度4 震源は胆振地方中東部、津波の心配なし - 速報:Yahoo!ニュース.
リンク:北海道胆振地方を震源、厚真とむかわ町で震度4 - 速報:Yahoo!ニュース.
リンク:北海道で震度4 - 速報:Yahoo!ニュース.
リンク:<福島原発事故>浪江の避難者 私がつなぐ - 速報:Yahoo!ニュース.

以下、参考のために同記事を引用

韓国、使用済み核燃料が床に落下
2014年11月3日(月)21時58分配信 共同通信

 【ソウル共同】韓国南東部の慶州にある月城原発1号機で2009年、使用済み核燃料を原子炉から出し、燃料プールへ移す過程で燃料集合体が破損し、燃料の一部が格納容器内の床に落ちる事故があったことが3日分かった。

 原発運営会社の韓国水力原子力(韓水原)は燃料を回収するため直後に作業員1人を現場に投入し、燃料から数メートルの地点で作業させていた。野党正義党の国会議員、金霽南氏が公表し、監督機関の原子力安全委員会も認めた。安全委は外部への放射能漏れはないとしている。

 韓水原は事故を同委に報告せず、同委も事故を確認したが公表していなかった。


経産相、鹿児島知事に川内原発再稼働方針を説明
読売新聞 11月3日(月)21時10分配信

 九州電力川内(せんだい)原子力発電所(鹿児島県薩摩川内市)について、宮沢経済産業相は3日、鹿児島県庁で伊藤祐一郎知事と会談し、再稼働を進める政府の方針を説明した。

 宮沢経産相が「万が一、事故が起こった場合、国が責任を持って対処する」と言及したのに対し、伊藤知事は政府の姿勢を評価。「県議会の意見を踏まえ、最後の総合的な判断を示したい」と述べた。

 経産相の鹿児島訪問は、知事や県議会議長らが要請していた。宮沢経産相は会談で、「わが国の液化天然ガス(LNG)の備蓄は乏しく、石油備蓄も約半年分。エネルギーの安定性からも原発再稼働が必要」と述べ、新規制基準に適合した原発の再稼働を進める政府の方針を説明。伊藤知事は会談後の記者会見で、「国が最終的な責任を持つとの言葉も確認した」と強調した。

 宮沢経産相は県議会の正副議長らとも会談。池畑憲一議長は記者団に「丁寧な説明で一定の理解が進んだ」と語った。県議会は5~7日の臨時議会で再稼働の可否を判断する方針。会談に先立ち、経産相は川内原発を視察した。


川内原発、再稼働に理解を=鹿児島県知事と会談―宮沢経産相
時事通信 11月3日(月)19時43分配信

 宮沢洋一経済産業相は3日、鹿児島県庁を訪問し、九州電力川内原発1、2号機(同県薩摩川内市)の再稼働問題で伊藤祐一郎知事と会談した。原子力規制委員会は、1、2号機が新規制基準に適合していると判断している。宮沢経産相は「事故が起きた場合は国が責任を持ち対処する。川内原発の再稼働を進める政府方針への理解をお願いする」と述べ、運転再開へ同意を求めた。
 宮沢経産相は会談で、電気料金上昇で経済への悪影響が懸念されることなどを指摘し、原発再稼働が日本のエネルギー政策にとって必要だと強調した。これに対し、伊藤知事は会談後に記者会見し、「国民の生活水準を守るという考えはよく分かる」と語り、一定の理解を示した。 


川内原発再稼働、鹿児島県同意へ
2014年11月3日(月)17時35分配信 共同通信

 宮沢洋一経産相は3日、鹿児島県の伊藤祐一郎知事や県議会の代表と県庁などで会談し、九州電力川内原発1、2号機の再稼働への理解を求めた。知事は会談後の記者会見で「再稼働の必要性を明解に説明してもらった」と述べ、同意に前向きな意向を示した。7日に県議会が同意する可能性が高く、その後、知事も同意を表明する見通し。

 すでに立地自治体の薩摩川内市と市議会も同意しており、知事が同意すると、再稼働に必要な地元手続きは完了する。

 宮沢氏は伊藤知事に「(再稼働への)理解をお願いしたい」と要請。知事は「近く県議会が判断するので、それを踏まえて総合的に判断したい」と応じた。


福島第1原発 汚染水との闘い ぎっしり埋まったタンク、期待かかる高性能ALPS
産経新聞 11月3日(月)15時0分配信

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原子炉建屋周辺の地下水からストロンチウムなどの放射性物質を浄化するサブドレン浄化設備=10月16日、福島県大熊町(代表撮影)(写真:産経新聞)

 事故から3年半以上たった東京電力福島第1原発はいまどうなっているか。増え続ける汚染水の処理は難航し、困難な廃炉作業が続いてきた。今秋から作業を加速させるため、作業員は昨年の約3000人から約6000人に倍増。しかし、高い放射線量による被曝(ひばく)の危険性と隣り合わせで、事故収束作業は予断を許す状況にない。廃炉作業に重くのしかかる汚染水との闘いに“勝ち目”はあるのか。そして、近々本格稼働される新しい汚染水処理設備は期待できるのか。現地から報告する。(天野健作)

■フル装備で入構「2時間できつくなる」

 10月16日、小雨がぱらつく肌寒い天候の中、原発敷地内ではススキが白い穂を揺らし、秋らしい装いを呈していた。

 敷地内には簡易マスクで過ごせる場所も増えてきたが、今回は高い放射線量を放つ汚染水に近づくため、白いタイベックスーツ(防護服)に顔を覆う全面マスクというフル装備。服には通気性がないため、歩くたびにじんわりと汗をかいた。東電の案内担当者も「この装備だと2時間ぐらいで体がきつくなってきます」という。

 高線量のがれきは撤去され、車が行き交う道路も整備されてきた。ただ海側にはいまも壊れたタンクが残されており、震災時の面影は残っている。

 バスから見る敷地内の風景はそれほど変わらず、日々増える汚染水をためるタンクがぎっしりと埋まっている。タンクから汚染水が漏れるトラブルが相次いだため、鋼鉄をボルトで留めただけの簡易なタンクから溶接型に代える作業があちこちで進められ、タンクの堰(せき)付近では雨がたまらないように屋根を設置する作業員の姿も見られた。

 変わった所といえば、木々があちこちで切り倒されており、4つある原子炉建屋の姿がどの位置から見てもはっきり確認できるようになったことだ。

 水素爆発で上部が吹っ飛んだ1、3、4号機は、事故当時の面影が外からはもはや感じられない。建屋カバーがきれいにかけられていて、平穏そのもののようにも見える。

■期待かかる高性能ALPS

 初めに公開されたのは4号機建屋の南方に位置する「モバイル型ストロンチウム除去設備」。ストロンチウムは放射性物質の中でも、骨にたまりやすく、がんを引き起こす。

 10月2日から処理運転を開始しており、この設備が本格的に動けば、濃度を最大1000分の1まで低減できるという。

 原子炉建屋の西側には、体育館がすっぽり入るような大きな建物が2棟並んでいた。1つは昨年3月からある既設の「多核種除去装置(ALPS=アルプス)」。もう1つは、最近増設したALPSだ。ALPSは、トリチウム以外の62核種の放射性物質を取り除くため、汚染水対策の“切り札”と位置付けられていた。

 当初は、3系統あるALPSの本格稼働を今年4月に予定していたが、配管の腐食や放射性物質を除去するフィルターの故障など不具合が相次ぎ、延期を余儀なくされていた。

 増設ALPSは9月から試験運転を開始。今のところ順調に推移しているという。

 今回の目玉は、高性能のALPSだった。建物の中は、円筒状の装置や配管が並び、色調は明るく清潔な感じを受けた。

 高性能ALPSでは、既設のALPSでは十分に取り切れなかったヨウ素129など4種類の放射性物質に対する除去性能が向上する。東電担当者はさらに「処理に伴い発生する廃棄物の量も9割程度削減できる」と期待をかけている。

 すべてのALPSが動けば、1日当たり約2000トンの汚染水処理が可能だ。

■小野所長「必死になってやっている」

 最後に、第1原発の小野明所長(55)が原発敷地の入り口にある入退域管理棟で取材に応じた。

 記者の関心は、政府や東電が目標としている来年3月までに、現在タンクにたまっている汚染水計約36万トンがすべて処理できるかだった。残された時間を考えれば大変厳しい数字だ。

 小野所長は「それを目指して必死になってやっている。汚染水の処理を早くすれば社会の不安が取り除ける。まず汚染水を近づけないことで対策をとっている」と話した。

 確かに汚染水の量は減っている。

 これまで山側から流れる地下水の影響で、1日約400トンの新たな汚染水を生んでいたが、5月以降、建屋山側に設置した12カ所の井戸から汚染前の地下水をくみ上げ、海へ放出する地下水バイパスが効果を上げ、最大で1日約130トン減った。

 ちなみに今回の取材で、最も高い放射線量の場所は、高性能ALPS付近で、1時間当たり3・8マイクロシーベルトだった。原発から約20キロ離れた、作業員の待機場所となるJヴィレッジでは0・2マイクロシーベルトだったことから、約20倍の差となる。

 ただ身につけていた線量計は0を指していた。マイクロ未満の単位は計測されないことから全く被曝していないとはいえないが、これまでの現場取材で、0の数値は初めてだった。事故処理は少なくとも前に進展していることを感じた。


被災世帯の内陸定住5割に 進まぬ復興に古里は遠く…
産経新聞 11月3日(月)14時30分配信

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県営災害公営住宅第1号の岩手県釜石市の平田団地。県内の被災地に5946戸建設予定の災害公営住宅は9月末で899戸しか完成していない=岩手県釜石市(高木克聡撮影)(写真:産経新聞)

 東日本大震災の沿岸被災地からの人口流失に歯止めがかからない。岩手県が8月、被災者を対象に実施したアンケートで、現在暮らす市町村に定住するという回答が内陸で50・7%と初めて過半数に達した。県外も43・2%と初めて4割を超えた。被災者から古里は遠のくばかりだ。(石田征広)

 アンケートは復興に向けた被災者の意向把握が目的で、平成24年から県が毎年実施している。25年までは県が抽出した内陸と県外の各300世帯が対象だったが、26年はより正確な意向把握のため、対象を県からの郵便物の送付を希望しているすべての世帯(内陸1607世帯、県外812世帯)に拡大した。

 回収率は内陸が41・8%、県外が22・8%にとどまったものの、回答数は内陸が671世帯で24、25年の4倍以上、県外が185世帯で同じく1・4倍以上となった。この中で移動先の市町村にそのまま定住する回答が内陸で初めて5割に達し、県外で初めて4割を超えた結果は重い。

 複数回答で聞いた現在住んでいる市町村に定住する理由で目立つのは、利便性が高い(内陸48・5%、県外45%)で、25年の結果からいずれも10ポイント%以上も高くなった。被災地の復興やまちづくりに時間がかかる(内陸21・2%、県外21・3%)も高い割合だった。

 県復興局は「利便性はもちろん、高台移転をするために山を削って宅地を造成したり、津波につかった土地をかさ上げするにはまだまだ時間がかかる。避難生活の長期化で、もう時間がないと、諦めたケースも多い」と分析している。

 16年10月に起きた新潟県中越地震で、人口約2千人の山(やま)古(こ)志(し)村(現・長岡市山古志)は全村避難を余儀なくされた。「帰ろう山古志へ」の合言葉に全国から手厚い支援の手が差し伸べられ、道路など社会資本も3年後の19年に復旧したが、帰村できたのは約7割だった。

 ほとんどの村民は県内第2の都市で、17年に合併予定だった長岡市に整備された仮設住宅に移り住んだ。「震災の年の12月のアンケートでは帰村希望者は93%だったはず」と話すのは、旧村職員で長岡市山古志支所長を務めた青木勝さん(64)だ。

 しかし、中山間地の旧山古志村もご多分に漏れず高齢化が進み、若い世代は雇用機会を求めて長岡市に移り住む者も多かった。震災で長岡市内の子供たちのもとに身を寄せた高齢の村民を中心に通院や買い物の便利さからそのまま定住する被災者が多かったのだ。

 沿岸からの被災者が岩手県内で最も多い盛岡市が、市内のみなし仮設住宅に暮らす370世帯に実施したアンケート(回答率49・2%)でも興味深い結果が出た。今後の住まいについて聞いたところ、盛岡市内の住宅再建(13・9%)と賃貸住宅(28・3%)の合計が初めて4割に達した。

 回答者の年齢構成は60代と70代の合計が53・2%、主な生計の複数回答で年金生活者が49・4%のトップだった。同市危機管理防災課は「回答者の過半数が高齢者で、自由記載にもある通院や買い物の利便性を重視した結果では」としている。

 県独自の住宅再建の補助制度(2人以上世帯100万円、1人世帯75万円)で沿岸から移り住む件数が最も多いのも盛岡市。これまでに271世帯(6日現在)が利用している。県内最多の人口で物件も多いためだが、「業者の話によると、中古を含め中心部のマンションに問い合わせが多い」(同市建築住宅課)という。

 沿岸被災地の進まぬ復興が人口流出を招く悪循環をどう食い止めるのか、正念場を迎えている。


<地震>北海道厚真町で震度4
毎日新聞 11月3日(月)12時24分配信

 3日午前11時28分ごろ、北海道の胆振地方中東部を震源とする地震があり、厚真町などで震度4を観測した。気象庁によると、震源の深さは30キロ、地震の規模を示すマグニチュード(M)は4.6と推定される。その他の震度3以上を観測した主な地点は次の通り。

 震度4=むかわ町、震度3=札幌市南区、苫小牧市、登別市、安平町、千歳市


北海道厚真町で震度4
2014年11月3日(月)11時58分配信 共同通信

 3日午前11時28分ごろ、北海道の厚真町などで震度4の地震があった。気象庁によると、震源地は胆振地方中東部で、震源の深さは約30キロ。地震の規模はマグニチュード(M)4・6と推定される。各地の震度は次の通り。

 震度4=厚真町鹿沼、むかわ町松風(北海道)▽震度3=札幌南区真駒内、苫小牧、苫小牧旭、千歳若草、登別桜木、伊達大滝、厚真、安平早来北進、安平追分柏が丘、むかわ穂別、日高門別本町(北海道)▽震度2=小樽、千歳、登別(北海道)など▽震度1=札幌、函館、室蘭、帯広、夕張、富良野、森、岩内、余市、浦河、広尾(北海道)むつ(青森)など


北海道で震度4 震源は胆振地方中東部、津波の心配なし
産経新聞 11月3日(月)11時50分配信

 3日午前11時28分ごろ、北海道で最大震度4の揺れを観測する地震があった。気象庁によると、震源地は胆振地方中東部で、震源の深さは約30キロ、地震の規模を示すマグニチュード(M)は4.6と推定されるという。この地震による津波の心配はないとしている。

 震度4を観測したのは、厚真町鹿沼、むかわ町松風。

 震度3は、札幌市、千歳市、伊達市、苫小牧市、登別市、厚真町京町、安平町、むかわ町穂別、日高町。


北海道胆振地方を震源、厚真とむかわ町で震度4
読売新聞 11月3日(月)11時40分配信

 3日午前11時28分頃、北海道胆振地方中東部を震源とする地震があり、厚真町とむかわ町で震度4を観測した。

 気象庁によると、震源の深さは約30キロ、マグニチュードは4・6と推定される。

 この地震による津波の心配はないという。


北海道で震度4
時事通信 11月3日(月)11時35分配信

 3日午前11時28分ごろ、北海道胆振地方中東部を震源とする地震があり、むかわ町などで震度4の揺れを観測した。気象庁によると、震源の深さは約30キロ、地震の規模(マグニチュード)は4.6と推定される。主な各地の震度は次の通り。
 震度4=北海道厚真町、むかわ町。
 震度3=札幌市、千歳市。 


<福島原発事故>浪江の避難者 私がつなぐ
毎日新聞 11月3日(月)11時4分配信

 福島第1原発事故で福島県浪江町から近畿や北陸などに避難した全103世帯を訪問し、ばらばらになった町民をつなぐ活動をする女性がいる。自身も浪江町から京都市伏見区に避難する町復興支援員の冨川牧江さん(55)だ。10月18日に全戸訪問を終え、約7割に直接会った。「希望者全員が浪江に帰還できるまで見守り続けたい」と決意を新たにしている。

 浪江町は全域が避難指示区域となり、全町民約2万人が町外に避難、うち約6000人が県外で暮らす。

 冨川さんは事故当時、町臨時職員として公民館で勤務していた。事故後、長男や長女が住む京都市に避難したが、「関西に復興支援員を置く」と聞き、「ばらばらになった町民の役に立ちたい」と応募し、昨年6月に採用された。

 東日本大震災の被災自治体の一部は、被災者の見守りや地域おこしの支援をする復興支援員制度を導入。浪江町は独自の取り組みとして県外避難者を戸別訪問するため、全30人に委嘱し、うち13人が浪江町の避難者だ。

 冨川さんは、一緒に採用された京都市の土田映美(えみ)さん(45)と2人で近畿と北陸3県、岡山、鳥取、香川の各県を担当。103世帯209人を訪ねた。

 兵庫県に1人で避難する60代男性は「30年前に暮らしていた場所に避難し、かつての友人を訪ね歩いたが一人も見つけられなかった」と肩を落としていたが、冨川さんらの訪問を受け、「浪江の人が会いに来てくれてよかった」としみじみと語ったという。石川県の60代夫婦は約2時間、浪江の思い出を語った。同居の娘は「2人ともずっと引きこもっていた。あんなに楽しそうに話す姿は久しぶり。よほどうれしかったんでしょう」と話したという。

 冨川さんは各地で交流会を開いたり手作りの情報紙を送ったりしている。最近は避難者同士で昼食やカラオケに行くなど、つながりが生まれた。冨川さんは「浪江や震災のことを話せる相手が身近におらず、心にたまった思いを話す人が多い。ほとんどの人は『いつか浪江に戻りたい』との思いを抱いている」と実情を話している。【吉田卓矢】

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